事業部制組織のメリットとデメリットとは?

  • 2019年5月13日
  • 2020年1月2日
  • 組織論
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ある程度会社が大きくなってくると、組織の形態をどのようにするかを考える必要があります。

会社の組織形態には、機能別組織や事業部制組織、マトリックス組織などがあり、その中から自社に適した形態を選ぶのが大事です。

今回の記事では、事業部制組織にフォーカスし、メリットとデメリットをわかりやすく解説しようと思います。

事業部制組織のメリットとデメリットを知りたい方は、ぜひ参考にしてください!

事業部制組織に関する簡単なおさらい

事業部制組織とは、事業部という単位で構成されている組織形態です。

「電化製品事業部」、「通信機器事業部」といった形で製品別に事業部が構成されている会社もあれば、「関東地方」、「九州地方」という形で地域別に事業部が構成されている会社もあります。

「製造」や「研究開発」、「営業」などの機能を事業部ごとに保有している点が事業部制組織の特徴的なポイントです。

また、各事業部ごとに事業を行う上で必須となる能力を持っているため、事業部の運営権限のほとんどは事業部長が担っています。

上記のような特性を持つため、事業部制組織は「権利が分散している組織」とも表現できます。

機能別に構成されており、権限が経営陣に集約されている「機能別組織」とは、ある意味正反対の組織形態なのです。

※機能別組織の説明はこちら!

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事業部制組織のメリット

事業部制組織には、以下4つのメリットがあります。

メリット①:経営陣が全社的な経営に集中しやすい

一つ目のメリットは、経営陣が経営的な意思決定に集中しやすい点です。

事業部制組織では、各事業部に事業運営の権限が移譲されており、それぞれの事業部が自己完結的に事業を行なっています。

そのため上層部に意思決定の権限が集中する機能別組織と比較して、経営陣にかかる負担が相対的に軽くなるメリットが出てきます。

経営陣は日常的な意思決定を行わずに済むため、新規事業への進出や事業撤退など、全社的な意思決定に集中しやすくなります。

メリット②:現場での意思決定がスピーディーかつ柔軟になる

二つ目のメリットは、現場での意思決定がスピーディーかつ柔軟になる点です。

事業部制組織では、環境の変化に対する対応などの意思決定を、事業部内で完結させることができます。

経営陣などに一々確認する時間や手間を省けるため、機能別組織と比べて迅速に意思決定を行えます。

また、事業部ごとに購買や営業などの職能を持っているため、現場の状況や環境変化に応じて柔軟に意思決定を行えるメリットもあります。

メリット③:経営的な視点を持った人材を育成しやすい

三つ目のメリットは、経営的な視点を持った人材を育成しやすい点です。

機能別組織の場合、営業なら営業、製造なら製造といった形で、各機能に特化した人材は育ちやすい代わりに、複数の機能を総合的に考えられる人材が育ちにくいです。

他方で事業部制組織では、一つの事業を管理するために、製造や営業、経理など、あらゆる機能を考慮した上で意思決定を行わなくてはいけません。

事業部制組織では、全体最適の視点で事業を管理する経験を積ませることができるため、経営的な視点を持った人材を育成しやすいのです。

この点は、長期的に見ると会社にとって大きなメリットとなります。

メリット④:責任の所在が明確となる

事業部制組織では、 事業部ごとに権限を持っており、一つの事業部で一つの事業が完結します。

また事業部長は、与えられる権限が大きい代わりにその事業部に対する責任を明確に負う必要があります。

つまり事業部ごとに業績が数字で出てくるため、事業部一つ一つの責任が明らかとなります。

会社全体の業績が下がった際、責任のありか(どの事業部の業績が低迷しているのか)が明確になるので、改善策も打ち出しやすいです。

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