組織変革のプロセス〜企業が絶えず変化する環境に適応する方法〜

  • 2019年4月5日
  • 2019年12月20日
  • 組織論
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技術の抜本的な進歩や経済のグローバル化など、企業を取り巻く環境は絶えず変化しています。

特に近年は環境の変化スピードが速くなってきており、1年前には優良な業績を誇っていた企業があっという間に赤字に転落する事例も見受けられます。

環境変化により業績が悪化した(または悪化が見込まれる)際、現状を打破するために経営戦略や組織構造を抜本的に変革する必要があります。

今回は、環境適応の上で欠かせない組織変革について、理論的な観点から意味やプロセスを考えていこうと思います。

組織変革とは

組織変革とは、その名の通り「これまでの組織文化や構造などを抜本的に見直すこと」です。

冒頭でもお伝えしたように、技術の進歩や経済のグローバル化など、企業を取り巻く環境は絶えず変化しています。環境の変化により、これまでは通用していた経営戦略や施策が通用しなくなる場合があります。

一度そうなると業績が急激に悪化し、企業を存続させるのが困難となります。そんな現状を打破するには経営戦略や施策を変える必要がありますが、まず初めにそれを実行する組織自体が変わらなくてはいけません。

つまり組織変革は、究極的に言えば「経営上発生した課題を解決する」ために行う訳です。

富士ゼロックスの事例やシャープの事例など、組織変革の実行により経営上の課題を解決した企業は少なくありません。

大企業の事例を取り上げたものの、中小企業にとっても経営を存続させる上で組織変革はいずれ必要となるので知っておいて損はありません。

組織変革のプロセス

組織変革のプロセスについては、レヴィンやコッターなどの著名な学者が理論的に提唱しています。

両者の理論とも素晴らしいのですが、初学の方にとってはやや難しい部分もあるかと思います。

そこで今回は両者の理論をベースに、自分なりに組織変革のプロセスを分かりやすく説明しようと思います。

プロセス①:経営陣が組織変革の必要性を認識する

組織変革を実行するには、経営陣が組織変革の必要性を認識する必要があります。

現場や中間管理職の人材が組織変革の必要性を認識しても、最終的な意思決定を担う経営陣が認識できなければ、実際に行動には移せないためです。

そもそも組織変革とは全社的な構造を抜本的に変える行為であるため、企業全体を把握している経営陣が組織変革の必要性に気づかなくてはいけません。

ただし組織変革では従来とは抜本的に異なる組織を再構築するため、既存組織の情報処理手続きにより加工された情報を見ているだけでは、その必要性を認識できません。

組織変革の必要性を認識するには、既存の情報からではなく、これまで分析対象としていなかった新しい情報に目を向ける必要があります。

分かりやすく言うならば、過去の業績などではなく、現時点で生じている市場の変化などに目を向けるということです。

また、企業内の多様な人材にアンケートを行い、現時点で抱えている課題を認識するのも効果的です。

外部環境と内部環境の双方に目を向ければ、より鮮明に組織変革の必要性を認識しやすくなるでしょう。

プロセス②:全社一体となって組織変革の戦略や施策を考える

経営陣が組織変革の必要性を認識できたら、次は具体的に組織変革の戦略や施策を考えます。

組織変革の戦略については、 経営陣だけでなく全社一体となって考える必要があります。

そのために、企業内部から多様な価値観やスキルを持った人材を集めてプロジェクトチームを作ります。組織変革案の策定については、このチームが主体となって実施します。

多様な価値観やスキルを持った人材が、各自の専門的観点や価値観から意見を言い合うことで、より精度の高い組織変革案を考えられます。

なお組織変革の戦略や施策は、明確かつ実現可能性の高いものであるのが好ましいです。

プロセス③:組織変革を実施する

組織変革の戦略や施策が固まったら、具体的に組織変革を実行するプロセスに移ります。

前述したプロジェクトチームが組織変革の実行を主導し、経営陣はチームのサポートを行います。

なお組織変革の実行をサポートするにあたっては、リーダーシップを発揮し、企業全体に組織変革の実施に意欲的に取り組むように働きかける事が経営陣に求められます。

組織変革を実施するプロセスでは、追加でコストが発生したり、これまでの文化や行動様式が抜本的に変化します。

そのため、それを好ましくないと考える人材が組織変革に抵抗する可能性があります。

具体的には現場の課長や係長クラス、支店の店長クラスの人材が組織変革を良しとせず、これまで通りのやり方を部下に押し付ける事態が考えられます。

組織変革の実行に抵抗する動きが続くと、十分に組織変革が進まなくなる恐れがあるため、 早急に対処する必要があります。

難しい部分ではあるものの、経営陣やプロジェクトチームがリーダーシップを発揮して組織変革の必要性を現場の人材に働きかけつつ、組織変革を後押しする制度を設けるなどの対策が求められます。

場合によっては、現場で働く人材のモチベーション管理も必要となってくるかもしれません。

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組織変革のまとめ

今回は組織変革の意味や必要性、プロセスについてご紹介しました。

企業が絶え間ない環境の変化に適応し、業績を維持・向上させる上で組織変革は不可欠です。

今回ご紹介した情報を基に、組織変革に取り組んでみてはいかがでしょうか。

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