株式価値は、企業価値から負債価値を差し引いた部分の価値です。
やや語弊はありますが、要は株主(経営者や投資家など)が頑張ることで生み出される企業の価値を表します。
株式価値は、M&Aや株式投資など、あらゆる場面で役に立つ指標です。
今回の記事では、そんな株式価値の計算方法についてわかりやすく解説します。
最初に結論を言うと、株式価値の計算方法は下記の3種類に大別されます。また、それぞれのアプローチごとに、具体的な方法がいくつか存在します。
・インカムアプローチ
・マーケットアプローチ
コストアプローチに基づいた株式価値の計算方法
コストアプローチとは、過去の事業活動で蓄積された「純資産」を使って、株式価値を計算する方法です。
コストアプローチに分類される計算方法には、下記の2つがあります。
簿価純資産額法
簿価純資産額法とは、貸借対照表に記載されている純資産を株式価値とする方法です。
つまり簿価純資産額法により株式価値を算出するには、下記の計算式を用います。
- 株式価値 = 企業価値 − 負債価値
何と言っても、圧倒的に簡単な計算で株式価値を計算できる点がメリットです。
ただし、実際の純資産は貸借対照表に記載された金額とずれていることが多いため、基本的に正確な株式価値は計算できません。
時価純資産額法
時価純資産額法とは、純資産を時価換算したものを株式価値とする方法です。
実際には、資産と負債それぞれを時価に直した上で、資産から負債を控除することで時価純資産を計算します。
時価換算の手間がかかるため、簿価純資産額法よりは株式価値の計算が面倒となります。
ただしより実態に即した株式価値を計算できるため、中小企業のM&Aなどで有用です。
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インカムアプローチに基づいた株式価値の計算方法
インカムアプローチとは、稼ぐ力(収益性)をベースに、株式価値を計算する方法です。
インカムアプローチでは、主に下記2つの方法を使って株式価値を算出します。
DCF法
DCF法とは、事業を行うことで将来的に得られるキャッシュフローをベースに、株式価値や企業価値を計算する方法です。
DCF法を用いると、将来性やブランド力などの無形資産の価値も考慮した上で、株式価値や企業価値を計算できます。
ただし、計算には会計やファイナンスの専門的な知識が必要となる上に、正確に将来得られる収益を予測することは困難です。
収益還元法(直接還元法)
収益還元法とは、現時点の収益力に着目した株式価値の計算方法です。
なおDCF法を収益還元法の一種とする考え方もありますが、ここでは分けて解説しています。
具体的には、当期純利益を資本還元率(国債の利子率やROEなどの指標を用いる)で割ることで株式価値を計算します。
- 株式価値 = 当期純利益 ÷ 資本還元率
将来的な収益を用いるDCF法と比べて、簡単に株式価値を計算できます。
計算式の仕組み上、赤字の場合には株式価値がマイナスとなってしまいます。
そのため、赤字企業の株式価値計算には適していないと言えます。
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マーケットアプローチに基づいた株式価値の計算方法
さいごにご紹介するマーケットアプローチは、競合他社や上場企業の株価などのマーケット(市場)に着目して株式価値を計算する方法です。
マーケットアプローチでは、主に下記2つの方法で株式価値を求めます。
市場株価法
市場株価法とは、過去3〜6ヶ月の平均株価を基に、株式価値を計算する方法です。
市場株価法では、下記のように簡単な計算式で株式価値を計算できます。
- 株式価値 = 発行済株式総数 × 平均株価
とても簡単に計算できる一方で、市場の株価を用いるため上場企業の株式価値しか計算できません。
類似会社比準法(マルチプル法)
類似会社比準法(マルチプル法)とは、自社と事業内容や事業規模が似ている上場企業をベースに、株式価値を計算する方法です。
基本的には、類似企業のEBITDA倍率やPER、PBRなどの指標を使って自社の株式価値を計算します。
ちなみにEBITDAとは、税引き前当期純利益に特別損益や支払利息、減価償却費を加算した利益を意味します。
例えばEBITDA倍率を用いる場合は、下記の計算式で株式価値を計算します。
- 株式価値 = 類似会社のEBITDA倍率 × 自社のEBITDA + 非事業用資産 − 有利子負債
類似企業のEBITDA倍率が8倍、自社のEBITDAが5,000万円、非事業用資産が3,000万円、有利子負債が2,000万円の場合は、株式価値は次のように計算できます。
- 株式価値 = 8 × 5,000万円 + 3,000万円 − 2,000万円 = 4億1,000万円
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株式価値の計算に関するまとめ
今回ご紹介したように、株式価値の計算方法は実にさまざまです。
自社の事業規模や財務状況、株式価値を算定する目的などにより、最適な株式価値の計算方法は異なります。
M&Aや投資などで株式価値を計算する際には、ぜひ今回ご紹介した内容を参考にしてもらえると幸いです。
